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 Part1.小が大を制する歴史教訓
 Part2.近未来はこうなる1
 Part2.近未来はこうなる2
 Part3.エイドスファンドの収益性
 Part4-1.GOOGLEの脅威1
 Part4-2.GOOGLEの脅威2
 Part5-1.未来型投資マンション
 Part5-2.その裏付けとは?
 Part6.震災原発の教訓と未来
 Part7.福島原発事故の本質
 Part8.震災復興ビジネス一覧
 Part9.日本の歴史のルーツ
 Part10.日本の歴史的分岐点
 Part11.日本の歴史的大敗北
 Part12.温故知新の発想から
 Part13.劇的価値変化の時代
 Part14.日本の未来企業一覧
 Part15.世界的に重要な思想
 Part16.経営論から世界を見る
 Part17.卓越国家や企業とは?
 Part18.スティーブ・ジョブス
 Part19.歴史上の真実とは?
 Part20.金融過去・現在・未来
 Part21.迫り来る危機回避の為に
 Part22.世界を変えるFacebook
 Part23.国内・海外の新天地
 Part24.新しいライフスタイル
 Part25.次の教育革命!?
 Part26.企業家のルーツ日米比較
 Part27.日本経営者の足りない点
 Part28.失敗の本質




Part2.近未来はこうなる2

  そして講演の内容は具体的な話に展開・・・


 人口が増えれば若年層を中心に食糧消費や家電製品の需要は増大する為、関連企業の事業は拡大していく。すなわち「新興国市場を通した資源株投資が最も効率的な投資」と熱弁するモビアス氏は次に新興国の資源関連企業の解説に移る。

先ずは、ロシア最大の石油会社「ルクオイル」である。 同社はロシアの新興財閥の1つで、ロシア国内・CIS諸国・東ヨーロッパ諸国に多数の石油・ガス精製工場、石油化学製品工場を保有している。

モビアス氏は同社の株価と原油価格は相関関係にあると分析する(下記チャート)。つまり原油価格が上昇すれば、同社株も上昇するのだ。人口増加により長期的に石油価格は上昇していくと考えれば、同社株は「買い」という判断になる。

(図をクリックで拡大します)

ルクオイル社は昨年末に、石油可採埋蔵量約129億バレルを誇るイラクの西クルナ油田の開発権を落札しており、中期的にも注目されている銘柄である。

次にブラジルに移ると、ブラジルの石油会社「ペトロブラス」である。南半球最大の石油採掘会社である同社は、本社をリオデジャネイロ市におく半官半民の企業で、ブラジル政府が現在も55.7%の議決権を保有。同社の株価も原油価格と連動する関係になっている。

(図をクリックで拡大します)

企業の株価と相関関係が見られるのは、原油だけではない。鉄鉱石や銅も同様だ。
ブラジルの総合資源開発企業「ヴァーレ」の主力商品は鉄鉱石である為、同社株は鉄鉱石のチャートと似たような動きを示している。
(図をクリックで拡大します)

さらに英国の銅生産大手「アントファガスタ」。同社の事業の拠点は中南米・チリで、チリ国内で複数の鉱山の権益を所有する。同社の株価チャートは銅の価格チャートと酷使した動きを示す。
(図をクリックで拡大します)

10年間で脅威の年率23.3%のリターン達成

 人口が増加中で、経済発展が著しいBRICs(ブリックス)のメンバーであるロシアやブラジルの資源株は長期的に成長していくだろう。

モビアス氏は以前から、ファンドマネージャーとして資源株に注目してきた人物。彼の会社は新興国を投資対象とした『テンプルトン・エマージング・マーケット・ファンド』の運用で抜群の成績を残し、世界中に拠点を持ちアンテナを張っている。

このファンドは10年間で年率23.3%のリターンを記録しており、投信評価会社モーニングスター社の調査で、同期間の投資信託の中で最高のリターンだという。

CFD取引で稼ぎ出した日本人

このセミナーではさらに、CFD取引の第一人者、三空氏が登場。同氏は07年株式投資で利益を2億円稼ぎ出し、08年からCFD取引に参戦している。CFDでも投資資金500万円を2ヶ月間で4500万円まで増やしている。

24時間トレードできるCFDのメリットとテクニックの一部を説明しどのような手法が有効かを解説頂いた。

CFDでは海外の株式や商品、債券を少額から取引出来る為、同氏は自身の経験から「100万円を1億円に殖やすことは可能」と力説、1日2%の利益を233営業日分勝つことで達成できると説明。 さらに安定した利益を出し続けるコツや、負ける日を減らすテクニック、適正レバレッジなどの解説を丁寧に説明頂いた。

三空氏のセミナーは別の日の3月29日(月)に無料Webセミナーとしても開催された。ロスカットのテクニックが凄い。

独自コラムコーナー:日本の将来は国家ビジョン次第 2

国家が具体的な明るく希望にあふれた未来を描く事こそ、急務。国が描けなければ政治家を駄目だと嘆くのでなく
民間ベースで底上げをし、具体案を国会に提出する事が重要である。
過去の教訓 現代への応用 未来への投資
兎と亀の教訓
坂の上の雲日本と朝鮮半島
かつてヨーロッパ列強諸国やそのイギリスから独立したアメリカまでもが植民地支配に 乗り出し、アジア諸国等を自分達の国の利権獲得の為、属国化しそこから生まれる利権や利益を独占していた。 今話題の鯨は当時アメリカの鯨油がランプや動力の燃料として不可欠となりペリーの黒船もこの燃料補給基地として日本に大統領命令 として開国を迫ったと言われている。他のヨーロッパ列強諸国もアヘンやヘロイン等で国民を愚弄化し中国やアジア諸国を植民化していく。 明治維新はそのような世界潮流に日本も飲み込まれず富国強兵により植民地化から難を逃れる事が出来、足元を救われた。 昨年NHKで放送された坂の上の雲は正にその時代の話である。福沢諭吉も学問のすすめにより、身分に関係なく学問をし それを実践することにより身分に関係なく立身出世出来ると説いたが朝鮮から日本に留学して来た学生を応援し啓蒙して いたが彼等の運動に限界を感じると、脱亜論によりその共有化の夢は絶たれていった。この下りはNHK教育で昨年放送された 日本と朝鮮半島の歴史に詳しく解説されている。 自国の利益追求のためには手段を選ばない坂本龍馬の時代の「射利」がここでも登場し、日本も戦争により世界と渡り合う植民地化 に挑戦していく…。これが破滅の道へと通じる事も知らずに。
ドイツも第1次世界大戦で多大な賠償金を払う事となりその後のハイパーインフレで国情も不安要因が支配する中、偽りのドイツ帝国のみの繁栄 を提唱するヒトラーの台頭とポーランド侵攻により再び戦火の嵐が訪れる。日本もABCD包囲網により石油や天然ガス・ゴム等を止められ再び属国化 になるか一か八かの米英との戦争に突入するかの究極の選択を迫られて後者の道をやむを得ず歩む事になる。破滅への第1歩である。 緒戦は連戦連勝したものの国力の差は歴然でラバウルで無念の戦死を遂げた山本五十六の言う通りの戦局になっていく。 アインシュタインが理論付けしオッペンハイマーが実用化した原子爆弾が広島・長崎に投下され第2世界大戦は終結する。
イギリスのチャーチルは日本の真珠湾攻撃を事前にスパイ活動や通信傍受により事前に知っていた様でこの情報はアメリカにも ただちにもたらされ国民の戦争反対の世論を遠ざけ国家発揚の原動力となり英米の底力を見せつけられた結果であった。
新興国と先進国との戦い
戦後から10数年前迄の日本は韓国のサムソンに東芝が半導体の中枢部分を技術供与した結果、今や半導体の主要な売り上げはサムソン電子に抜かれ撤退へと追いやられていった。 かたやマイクロソフトはWindowsのソースコードを決して明かさずブラックボックス化し他からの真似や参入を未然に防いだ。 インテルも中枢部分のマイクロチップの設計仕様は決して明かす事はなかった。ビルゲイツは近頃その東芝と組んで新しい原発の開発に乗り出している。 100年以上の使用に耐える物と言われ燃えカスを燃料にし核兵器の二次使用が出来ない物となっており核拡散の心配も要らない。それの開発費用に数千億円の私財を投入すると言う。ゲイツはメリンダ婦人と共に 社会貢献の財団ももっており後進国への資金援助もしている日本では数少ない本物の金持ちである。 利他と言う言葉はチャップリンも晩年に残しているが彼の言葉を彼の「チャップリンの独裁者」の映画の動画から引用してみよう。 「人類が重大な選択を迫られる時、最終的には、我々は他人の幸福や利益を心から願う事が出来るかー利他主義こそが最後の鍵となる事を私は信じている。」何と言う神々しい言葉であろうか。日本で1番 尊敬されている坂本龍馬も正に自分の事より日本の将来を心配し「日本ヲ洗濯イタシモウシソウロウ」言葉を残し道半ばで散っていった姿勢に心ある日本人が感動するのである。 龍馬の掲げた思想で外国からの侵略を免れ日本は救われたと言っても過言ではない。
今年の予測と鉄則
アメリカはオバマ政権の元で国民皆保険制度が承認された。又自動車はトヨタやホンダをはじめとしたリコールの嵐に苛まれている。 一方、中国はいよいよ人民元の切り上げを今年の6月位迄に行なうだろうと言われている。又朝鮮半島情勢もある筋によると今年の秋口頃に統一に向けての何らかの 動きがあると言われている。このような荒波に日本が生き残りをかけて挑むからには成長産業のコア部分は完全にブラックボックス化し新興国に安々と真似をされない様にする事。サムソン電子の二の舞には絶対になってはならない。 し東芝の様に原子力分野でナンバーワンを目指す事。新興国の追い上げや最近電気自動車や軍事4足歩行ロボット等で再びこのような分野で世界一を目指すアメリカや欧米に勝る技術の掘り起こしが急務である。
上記の予測はあくまでも現在時点での兆候であり激変する可能性もある事を十分ご認識下さい。


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